Webマーケティング2021.03.31
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RLSA（Remarketing Lists for Search Ads）を略した言葉で、サイトを訪れたことがあるユーザーに対して検索広告をカスタマイズできる機能です。RLSAを導入することで、サイトに訪問したかどうかによって広告文やランディングページを変更したり、キーワードの入札単価を変更したりすることができます。
RLSA（Remarketing Lists for Search Ads）とは、サイトへの訪問履歴があるユーザーに対し、検索広告をカスタマイズできる機能のことです。日本語では、検索広告型リマーケティングと呼ばれています。
商品やサービスを購入せずに離脱したユーザーへ目的に合う広告を表示させたり、入札単価を変更したりすることができるため、成約率をアップさせられるなどの特徴があります。
この記事では、企業のデジタル広告担当者の方に向けて、RLSAの仕組みや設定方法について詳しく解説します。また、活用するメリットについても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
RLSA（検索広告型リマーケティング）とは？
初めてサイトを訪れた人は、商品やサービスを見たことがありません。そのため、まずは商品やサービスを知ってもらい、魅力を伝えることが大切です。
一方、すでに商品やサービスに関心があり、サイトを訪問したことがある人は、すでに認知している商品やサービスの特徴を重点的に伝えるよりも、商品やサービスの活用シーンや実際の利用者の声、具体的な購入方法など、より深い情報を伝えた方が購買の可能性が高まるかもしれません。
RLSAはGoogle広告などで積極的に活用されており、そのほかにもYahoo!広告で利用することができます。これらの媒体で配信する予定がある場合は、大きな効果を発揮してくれる可能性もあるのでおすすめの機能です。
活用可能なユーザーリスト
RLSAは検索広告型リマーケティングです。活用可能なユーザーリストは下記の内容をチェックしてみてください。
1.標準のリマーケティングリスト（Google・Yahoo!）
2.アプリのリマーケティングリスト（Google・Yahoo!）
3.YouTube動画のリマーケティングリスト（Google）
4.Googleアナリティクスのリマーケティングリスト（Google）
5.ユーザーの連絡先情報に基づくリマーケティングリスト（Google）
6.AdWords optimized list（Google）
上記の通り、RLSAを活用する場合には6つのユーザーリストを使用することができます。詳細なターゲティングを行うことができるため、これらを活用することで利益を増やせるなど、さまざまなメリットがあります。
RLSAの仕組み
RLSAの仕組みは、訪問したことがあるユーザーに対して、ユーザーのリマーケティングリストをキャンペーンや広告グループに紐づけることで使用できる機能です。
仕組みを簡単に説明しましたが、そもそも設定する際には「モニタリング」と「ターゲティング」の2種類の設定方法があります。どちらに紐づけるかは大切なポイントなので、どちらか悩んでいる場合は、それぞれを活用した場合の仕組みと特徴を理解しておきましょう。
モニタリングでRLSAを活用する場合
モニタリングを設定する場合は、リマーケティングリストに載っていないユーザーへの配信も行われます。例えば、サイトに訪問したことがあるユーザーだけではなく、一度も訪問したことがないユーザーに対しても配信できるのです。つまり、配信されるユーザーの制限がありません。
制限なく配信を行うことでコストは上がりますが、リマーケティングリストのユーザーとリストにないユーザーそれぞれの結果を分析できるため、データ化したい場面におすすめです。
ターゲティングでRLSAを活用する場合
ターゲティングでRLSAを設定する場合は、リマーケティングリストにあるユーザーのみに配信を行うことができます。モニタリングのように訪問したことがないユーザーへの配信は行われませんが、訪問者のみに配信できるため、成約率を上げやすいのが特徴です。
獲得見込みの高いユーザーに絞り、配信量を抑えながらより効率よくユーザーを獲得したい場合におすすめと言えるでしょう。
RLSAを設定する際の注意点
RLSAの注意点には2つあります。
1つは「リマーケティングリストは1000件以上が必要」なことです。まだアクセス数が少ないWebサイトでRLSAを設定しようとしても、配信がされません。RLSAはアクセスしてきたユーザーに対する背信のため、その場合はまずアクセス数を増やすようにしましょう。
もう1つは「リマーケティングリストの情報の保有期間は540日間」です。RLSAは、ユーザーがアクセスした日から540日間配信しますが、それ以上になると配信はされないので注意しましょう。
RLSAの設定方法
RLSAの設定方法は下記の内容で行うことができます。事前に知ることでスムーズな設定を行うことができるため、設定方法がわからない方は参考にしてみてください。
1.リマーケティングタグを設置
2.リマーケティングリストの作成
3.キャンペーンや広告グループに紐づける
これらの流れで設定ができますが、キャンペーンや広告グループに紐づける作業はGoogleとYahoo!で異なります。そのため、それぞれの設定方法についても見ていきましょう。
Google広告で設定する場合
Google広告の場合は、下記の流れで紐づけられます。1〜4の手順に沿って進めてみてください。
1.検索広告のキャンペーンから「オーディエンス」を選択
2.「ターゲティング」か「モニタリング」のどちらかを選択
3.リマーケティングリストを選択し、「保存」する
4.全ての設定が完了
Yahoo!広告で設定する場合
Yahoo!広告は下記の流れで設定できます。1〜6の手順に沿って進めてみてください。
1.「ターゲティング」を選択
2.「ターゲットリスト管理」の「ターゲットリスト管理画面へ」を選択
3.紐づけたいリストを選択
4.関連付けるキャンペーンや広告グループを選択し「設定」をクリック
5.モニタリングかターゲティングかの設定は「全ユーザー」を選択して変更が可能
6.全ての設定が完了
このように、活用する広告の種類によっても設定方法が異なります。上記で説明した内容を参考にしながら設定作業を済ませましょう。
RLSAのメリット
リスティング広告において、RLSAの活用は必要不可欠と言われています。ここではRLSAの魅力について4つのメリットを紹介します。
離脱したユーザーの再獲得がしやすい
ほとんどのリスティング広告は、CVせずに離脱するケースばかりです。具体的に9割のユーザーは一度広告を見ただけでは獲得に繋げることができません。
このような場合にRLSAを活用することで、一度訪問したユーザーに対して再度アプローチすることができるのです。興味を持ってくれているユーザーなら「もっと情報が知りたい」と思ったり「興味があるから買おうかな」と購入意欲が高まったりするケースもあります。
一度離脱したユーザーに再度アプローチできるのはRLSAの魅力なので、特にCV率を上げたい場合には活用してみてはいかがでしょうか。
入札単価の調整が行える
RLSAを活用することで、入札単価の調整も手軽に行えます。例えば、設定したキーワードで過去に訪れたことがあるユーザーに対しては、入札単価を10％引き下げることなども可能です。
また、逆に獲得見込みの高いユーザーに対しては、入札単価を上げて確実に獲得する動きもできます。
ターゲットをしっかりと分析し、入札単価の調整を行えば無駄なくコンバージョン率を上げられます。このような柔軟な対応を行えるのも、RLSAの魅力です。
ユーザーに最適な広告を表示させられる
RLSAは広告文やLPの設定も柔軟に変更することができます。具体的には新規ユーザー向けの広告と、サイトに訪れたことがあるユーザー向けの広告を分けることが可能です。
例えば、新規ユーザー向けには購入のハードルが低くなるよう、新規購入の方向けの割引情報を表示させることができます。また、既存ユーザーには定期購入で割り引かれる広告を表示させられるなど、それぞれが求めている内容を配信できるのです。
これにより、新規ユーザーと既存ユーザーのどちらも逃すことなくアプローチできます。
ビッグキーワードでもコストがかかりにくい
ビッグキーワードの入札と聞くと、多額の費用がかかると思っている方が多いでしょう。確かにロングテールキーワードなどに比べるとそれなりにコストが必要ですが、RLSAを活用すればビッグキーワードであってもコストを抑えることが可能です。
具体的にRLSAは既存ユーザーのみに配信を絞ることができます。つまり、訪問したことがあるユーザーのみに対して上位掲載できる機能があるため、必要のないクリックを減らすことが可能です。そのため、ビッグキーワードでもコストをあまり気にすることなく挑戦できます。
まとめ
リスティング広告において、RLSAが活用されている理由がこの記事で理解できた方は多いのではないでしょうか。
メリットとなる部分も多くあり、特にターゲットを絞りながら効率よく既存ユーザーへアプローチできるのは魅力的です。
すでに商品やサービスについて認知している層と、まだ認知しておらずこれから訴求しなければならない層とでは、効果的なアプローチは異なります。RLSAを活用することで、このようなターゲティングが可能になります。
また、ビッグキーワードに手軽に挑戦できるのも嬉しいポイントと言えます。
リスティング広告を始めたもののなかなか成約に繋がらない場合や、サイトからユーザーの離脱が目立つ場合には、活用について検討してみてはいかがでしょうか。
