Webマーケティング2021.03.31
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出先でもメールの送受信が簡単にできるGmailを利用している方も多いのではないでしょうか。Gmailを開くと、広告が表示されていることがあります。これが「Gmail広告」で、GSP（Gmail Sponsored Promotion）とも呼ばれることがあります。
この記事では、企業のデジタル広告を担当する方に向けて、Gmail広告の仕様やターゲティングの設定方法を解説します。Gmail広告の運用にぜひお役立てください。
Gmail広告（GSP）とは
GSP（Gmail Sponsored Promotion）とは、Gmail内に表示される広告のことです。Gmailはパソコンはもちろん、スマートフォンやタブレットでも利用できるフリーメールサービスです。個人的なやり取りからビジネスでのやり取りまで幅広く利用されています。
GSPは、現時点では決して注目度が高いとは言えないプロモーションツールですが、2012年6月時点で4億2500万人ものユーザーを抱えていることを考えると、リーチにかなりの期待ができる広告といえます。
まずは、GSPの基本的なターゲティング、データ解析の方法を確認していきましょう。
Gmail広告（GSP）のターゲティング
細かな設定方法については後ほど紹介しますが、Gmail広告もその他のプロモーションツールと同様にターゲットの選定をおこなうことができます。
Gmail広告では、次のような種類から特定のユーザーをターゲティングできます。
・ドメイン：ドメインを設定することで、そのドメインからメールを受け取っているユーザーをターゲティング
・キーワード：指定したキーワードがメール内に含まれているユーザーをターゲティング
・インタレストカテゴリ：特定の分野に関心をもつユーザーをターゲティング
・職業：特定の職業に就くユーザーをターゲティング
・年齢：特定の年齢のユーザーをターゲティング
このほかにもいくつかのターゲティングを選択できますが、リーチしたいユーザーのドメインを設定できることがGmail広告の特徴です。
データの分析方法
Gmail広告では、ユーザーがGoogle検索したデータが活用されています。ターゲティングの段階でキーワードやインタレストカテゴリを設定することができますが、そのデータには、過去にGoogleを使ったときの検索データが反映されています。
一般的なオンライン広告では検索データを利用するケースがほとんどですが、Gmail広告ではメール内に含まれているキーワードデータも蓄積されています。
キーワードやインタレストカテゴリを指定することで、検索するだけでなく、メルマガの送信など、積極的なリーチも可能になるのです。
Gmail広告（GSP）が掲載される場所
Gmail広告は、クリックすることでメールが開くよう画面表示される点が特徴です。
Gmail広告は、アプリのホーム画面の右側にあるソーシャルタブやプロモーションタブに表示されます。そして、ユーザーが関心を持ち、広告をクリックすることで、バナーやHTML、テキストが表示されます。
一度クリックしただけではWebサイトが表示されない点に、ほかのオンライン広告との違いがあるのです。
また、1つのメールに1つの広告が1度だけ表示される仕様となっているため、競合と比較されることもありません。
Gmail広告（GSP）の設定方法
Gmail広告を利用するためには、次のような手順を踏む必要があります。自社で設定する際は以下の手順を参考にしてみてください。
・キャンペーンの設定
・広告グループの作成
・広告のアップロード
キャンペーンの設定
キャンペーンの設定は、このように進めていきます。
・広告のホーム画面の「+」をクリック
・「目標を設定せずにキャンペーンを作成する」と、「ディスプレイ」を選択
・キャンペーン設定のためのサブタイプが表示されるため、「Gmailキャンペーン」を選び選択
・「続行」をクリック
・住んでいる地域や言語を選択
・単価を設定（Gmailではクリック単価・拡張CPC・コンバージョン単価・目標広告費用対効果から選択可能）
・1日の予算や広告ローテーション、期間を設定
広告グループの作成
ほかのインターネット広告と同様に、広告グループ内でターゲティング設定をおこないます。
Gmail広告で設定できるターゲティング設置は以下の通りです。
・ターゲティングの設定
次に広告グループの設定を行います。広告グループでは、主に通常のディスプレイ広告と同様のターゲティングを設定できます。
・アフィニティカテゴリ：カテゴリ分けされたユーザーが関心を持つと思われるジャンルを選択するターゲティング（スポーツ、フィットネス・テクノロジー・政治、ニュース・フード、ダイニングなどのジャンルから選択可能）
・カスタムインテントオーディエンス：キーワードやURLを設定することでユーザーの関心や購買意欲を絞り込むターゲティング
・自動ターゲティング：現在の設定から広告範囲を広げる範囲を自動的に判定してくれるターゲティング
・カスタマーマッチ：メールアドレスや電話番号など、保有する情報を登録することでユーザーを絞り込むターゲティング
・ユーザーの属性：特定の年齢層や性別、子供の有無などの情報からユーザーを絞り込むターゲティング
・購買意向の強いユーザー層：Googleが保有するデータから特に購買意欲の高いユーザーを絞り込むターゲティング。自動車や家電などのカテゴリからの設定が可能
・ライフイベント：卒業や結婚などのイベントを迎えるユーザーを絞り込むターゲティング
広告のアップロード
Gmail広告では、課金方式の設定やターゲティングの設定をおこなった後に広告のアップデートをします。
手順は次の通りです。
・「Gmail広告」を選択、Gmail広告のアップロードをクリック
・ビジネスの名前・見出し・説明文・表示URL・最終ページURL・を設定
・画像のアップロード（1MB以内の容量で300～650ピクセル×300～1000ピクセルまで、JPEG、JPG、PNG、GIFの設定が可能）
そのほかにサービスラインナップに適した「カタログの追加」、「その他のオプション」から、折りたたみ広告の設定も可能です。
h2：Gmail広告（GSP）を活用するコツ
Gmail広告を使いこなすにはコツがあります。最後に、Gmail広告を上手に活用するためのいくつかのポイントについてご紹介します。
効果的なキーワードを選定する
Gmail広告を上手に活用する1つ目のコツが、効果的なキーワードを選定することです。
そして、広告と一緒に使いたいツールがGoogleAdsです。先ほど触れたように、Gmail広告ではキーワードを設定することで、検索語句とメール内の語句の2つを抽出してくれます。
少し時間のかかる作業にはなりますが、効果測定からキーワードを選定し、GoogleAdsを使うことでターゲティングの精度を高めることが可能です。
競合サイト・ドメインの設定をおこなう
Gmail広告を上手に活用する2つ目のコツが、競合サイト・ドメインの設定をおこなうことです。
オンライン広告にはさまざまなターゲティング手法が存在しますが、ユーザーが受信している他社のドメインを設定できることがGmail広告の特徴です。ほかにはない独自の価値を感じさせることで、Gmail広告の利用価値を高めることができます。
メールの保存数と転送数も確認する
メールの保存数と転送数を確認することも、Gmail広告を上手に活用するコツです。
Gmail広告では、管理画面から保存数や転送数を確認することも可能です。
一般的なオンライン広告では、クリック数がコンバージョン率の指針となりますが、Gmail広告では保存数と転送数というメールならではのリアクションから独自のKPIを作成することができます。
Gmail広告を利用する際の注意点
Gmail広告を利用する際の注意点は、次の2つです。
・プライベートな空間への広告である
・2クリックしなければ誘導がおこなえない
プライベートな空間への広告である
Gmail広告を利用する際は、ユーザーがメールボックス内で確認している点に留意しましょう。
ユーザーはビジネスシーンでメールを使うことが多いため、Gmail広告では、一般的なオンライン広告よりもフォーマルであることが望ましいと言えます。
誘導後のWebサイトについても、商品が羅列されているページではなく、企業情報を掲載しているページなどを指定したほうが無難です。
2クリックしなければ誘導がおこなえない
一般的なオンライン広告では1クリックでWebサイトへ変遷しますが、Gmail広告ではページを訪れる前にユーザーが吟味する機会を与えています。一般的な広告とは違い、Gmail広告はプロモーションページへのクリックとメール画面が表示されてからのクリックが必要です。
このような特徴があるため、ランディングページへの変遷率は5～20％ほどと推測しておきましょう。
まとめ
Gmailは世界中で個人やら企業まで、幅広く利用されているフリーメールサービスです。
Gmail広告は、ユーザーが利用するメールを活用したプロモーション方法です。Googleが提供しているサービスだけあって、キーワードやユーザーの属性など、膨大なデータを利用したターゲティングが可能です。
また、競合サイトやドメインを設定することで、類似するサービスを利用しているユーザーにリーチできることも特徴です。
ただし、数あるオンライン広告のなかでも、メールボックス内に表示される点には注意が必要です。広告上手に活用することで高い効果を生むGmail広告ですが、使い方によってはブランドイメージを壊してしまうリスクがあることも頭に入れておきましょう。
