Webマーケティング2021.03.30
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コンテンツマーケティングの効果を最大化させるためには、十分な戦略を練ることや、効果測定を行うことが大切です。とはいえ、そもそもコンテンツマーケティングにどんなメリットがあるのかを十分理解していなければ、特徴を活かした戦略を取ることができないでしょう。
そこで、コンテンツマーケティングのメリットと、意識しておくべきデメリットについてまとめました。メリットを最大化させ、デメリットを回避するために、ぜひ参考にしてください。
コンテンツマーケティングに取り組む10のメリット
コンテンツマーケティングを実際に運営するにあたって、メリットがどこにあるのかを改めて確認しておきましょう。コンテンツマーケティングの強みを知ることで、より適した運用方法を選びやすくなるはずです。
すぐに始められる
コンテンツマーケティングは、市場分析を行ってしっかり戦略を練った上で実施しようとすると、ある程度の期間が必要になります。しかし、とりあえず企業のブログやSNSを立ち上げて情報発信を始めてみる、というだけであれば、今すぐに取り組むことができるものです。
十分な戦略を練れば、それだけコンテンツマーケティングの目的をはっきりさせ、適切な発信がしやすくなるでしょう。しかし、企業の担当者の中にも、長年の経験に基づいた知見があります。こうした知見だけを頼りにコンテンツマーケティングを行って、大きな成果を上げられるケースもあります。
広告費をかけずに始められる
従来の手法で広告を出稿しようとすると、まとまったコストが必要になります。テレビCMはもちろん、新聞の広告枠や雑誌への出稿であっても、少なくない費用がかかりますし、チラシを作ってポスティングするにしても、デザイン料や印刷代、ポスティングにかかる費用などを用意しなければいけません。
一方、コンテンツマーケティングの場合、費用をどのくらいかけるのかは企業が自由に決められます。
一切お金をかけたくない場合は、担当者を決めて、無料で使えるSNSアカウントを開設するだけでも、コンテンツマーケティングをスタートさせられます。
ブログサービスにも無料のものがありますし、たとえサーバーを用意してホームページを運営するとしても、自社で行えば、それほど多額の費用はかかりません。
ただし、動画コンテンツや専門性の高いコンテンツなどを外注して制作してもらう場合や、コンテンツマーケティング戦略の立案や企画などもすべて代理店に依頼する場合は、それなりのコストがかかります。
とはいえ、従来の広告手法を使った広告を同じように代理店を通して出稿する場合に比べれば、かかる費用は抑えられるでしょう。
資産として蓄積される
コンテンツマーケティングにもいろいろな種類がありますが、自社のホームページを作成してコンテンツを公開する場合、公開したコンテンツは削除しない限り残り続け、検索等による消費者の流入が期待できます。
これは、広告出稿期間が終われば終了してしまう従来の広告とコンテンツマーケティングとの大きな違いだといえるでしょう。
さらに、継続的な運用によってコンテンツの量が充実していけば、コンテンツにアクセスした消費者の満足度を高めたり、より高い信頼を勝ち得たりすることにもつながります。コンテンツマーケティングによって作成されたコンテンツは、ひとつひとつが顧客を呼び込むための企業の資産となるのです。
顧客ロイヤリティが高まる
顧客ロイヤリティとは、顧客が企業に対して感じる愛着心を指す言葉です。
「ペットボトルのお茶を飲みたいが、どの商品も味がわからない」時に、どの商品を選ぶのかは、デザインや宣伝文句、価格などを総合して判断することになるでしょう。この判断基準のひとつに、「どこの会社が出しているか」が加わることがあります。
顧客ロイヤリティが高まれば、それだけ自社の製品を選んでもらえる可能性が高くなりますし、「お気に入りの製品を多く出している好きな会社」という認識が顧客の中に生まれれば、新製品の売れ行きも期待できます。中には、SNSなどで宣伝をしてくれたり、身近な相手に勧めてくれたりする人もいるでしょう。
このように、顧客ロイヤリティを上げることは企業にとって大きなメリットがあります。コンテンツマーケティングを行えば、それだけ顧客との接点を増やすことができます。情報を継続的に発信していくことで、顧客ロイヤリティの向上にもつなげられるでしょう。
ソーシャルメディアとの相性が良い
今や、SNSは多くの人が当たり前に利用しているツールです。こうしたソーシャルメディアをコンテンツマーケティングに活用することもできます。
SNSの多くは、企業でも無料でアカウントを取得できます。InstagramやTwitter、Facebookといった利用者数の多いSNSのうち、自社のターゲットが多く利用しているSNSを活用して情報発信することで、企業の認知度を高めることができるでしょう。また、投稿が多くの人にシェアされて「バスる」状態になれば、一晩で劇的に知名度を上げることも夢ではありません。
ただし、SNSへの投稿は、長年の知見を十分に伝えたり、コンテンツを充実させて読み応えのあるものにしたりするにはあまり向かないでしょう。SNSを活用して顧客との接点を作り、自社のホームページや別のコンテンツに誘導するなど、別の媒体へ誘導する入口として活用するのがおすすめです。
専門家として自社のポジションを確立できる
充実したコンテンツをそろえておくことで、消費者からの信頼を勝ち取ることができます。
「〇〇分野でわからないことがあったら、あの会社のホームページに行けばいい」と思ってもらえるような、わかりやすくて有益なコンテンツを揃えておくことが大切です。
また、見込み顧客が自社のホームページを訪問した際に、専門性の高いコンテンツが公開されていれば、成約への後押しにもなるでしょう。特に、ブランディングが十分にできていない会社や、知名度が低い会社にとって、自社HPのコンテンツは、見込み顧客に対してアピールできる重要な手段です。
アウトソーシングも可能
自社のリソースを割かずにコンテンツマーケティングを行いたい場合は、戦略の立案から実際のコンテンツ作成、管理、運用まで、すべてアウトソーシングすることもできます。
また、自社の知見だけを活かしたい場合は、コンテンツの企画や実際の制作はアウトソーシングし、専門性の高い部分の監修だけを自社で行うといった形をとることも可能です。自社で対応する部分を限定的にすることで、本業に影響を与えずにコンテンツマーケティングを行えるでしょう。
集客効率が高い
テレアポや飛び込み営業はもちろん、テレビCMやチラシといった広告類も、すべて企業側から消費者に働きかける「プッシュ型」の手法です。このような営業は、消費者から嫌われることもあり、効果を上げるのが難しい傾向にあります。
一方、コンテンツマーケティングは、消費者が自分から情報を求めてコンテンツにアクセスしてくれる「プル型」の手法なので、それだけ見込み顧客に育つ可能性が高くなります。
また、作成したコンテンツは、継続的に集客効果を得られるため、かかるコストに対する集客効率は非常に良いといえるでしょう。
潜在顧客を発掘できる
潜在顧客とは、今現在企業とは接点を持っていないが、将来的に接点を持ち、見込み顧客になる可能性がある相手を指す言葉です。 コンテンツマーケティングは、このような「多少その分野に興味があり、知りたいと思っている人」や「興味を持ってくれる可能性がある人」との接点を作る上でも大いに役立ちます。
このような人が自社に関連するKWで検索をした時に、その答えとなるコンテンツを用意しておけばアクセスしてもらえる可能性が高くなるでしょう。
さらに、メールマガジンやeBookなどを用意してメールアドレスを登録してもらえば、見込み顧客のリストを簡単に手に入れることも可能です。
LTVが最大化できる
LTVとは、消費者が一生の間に企業に与える価値のことです。1人の消費者が企業に与える価値には、売上のほか、口コミによる集客効果なども含まれます。
コンテンツマーケティングを行うと、企業と消費者の間の接点が増え、継続的な関係を結びやすくなります。そうすれば、自然と購買機会を増やすことができるでしょう。また、顧客ロイヤリティが高くなれば口コミも期待できますから、消費者1人当たりの価値を最大化することにつながります。
コンテンツマーケティングのデメリットと解消法
どのような営業手法にも、メリットとデメリットがあります。コンテンツマーケティングも同様です。実際に行う上では、デメリットにも目を向けておく必要があります。
コンテンツマーケティングのデメリットと、デメリットを回避するための方法についてまとめました。
短期的には効果が出にくい
時には、あるひとつのコンテンツが大きな話題になって、急激に効果を上げることもあります。しかし、これは非常にレアケースだといえるでしょう。多くの場合、コンテンツマーケティングが効果を発揮するまでには一定以上の時間と労力を要します。
コンテンツマーケティングを始めた直後は、コンテンツの数が少なく、それほど多くの流入を望むことができません。また、サイトを訪れた消費者も、コンテンツ数が少ないと、ほかのページに遷移して長時間滞在してくれたり、信頼できると感じてくれたりする可能性が低いでしょう。
作ったコンテンツがGoogleに認識されて上位表示されるまでにも時間がかかります（ただし、時間さえ立てば上位表示されるわけではありません。上位表示を目指すためには、それだけ優れたコンテンツを用意する必要があります）。
できるだけ早い効果を得るためには、SNSのような素早い効果が期待できるメディアも活用してコンテンツマーケティングを行い、サイトの方向性や構成をしっかり定めて効率の良いコンテンツ制作することが重要です。
継続的な配信が不可欠
コンテンツマーケティングの配信は、継続的に行う必要があります。最初に豊富な記事数を用意したとしても、それをまとめて公開し、その後いつまでも次のコンテンツを作成しなければ、顧客の信頼は得られません。
一度作ったコンテンツはいつまでも残りますが、最終更新日が何年も前では、「この会社は今何をしているんだろう？」と思われて、かえってネガティブなイメージを抱かれかねません。そのため、たとえ思ったような効果が出なくても、継続してコンテンツを配信し続けることが求められます。
最初はやる気があっても、だんだん更新が止まってしまうのは、ありがちなパターンです。これを防ぐためには、定期的な更新を日常業務の中に組み入れてしまうのがおすすめです。曜日や日にちを決めて連載するようにしても良いでしょう。
コンテンツ制作に時間がかかる
充実したコンテンツを作るためには、一定の時間がかかります。
試しに、3000字程度の分量で、自分の好きなことを自由に書いてみてください。好きな内容を書くだけでも、それなりの時間がかかるのではないでしょうか。
専門的な内容で、消費者に読ませるためのコンテンツを作り上げるとなれば、なおさらです。時間をかけずに粗悪なコンテンツを量産することもできるかもしれませんが、それでは成果を上げることはできないでしょう。
コンテンツ制作にかける時間を短縮したい場合は、アウトソーシングして外部の業者に任せることになります。依頼する業者の選定は注意深く行う必要がありますが、自社に適した業者を選べば、本業にかける時間を削られずに良質なコンテンツを定期的に発信できます。
コンテンツマーケティングを継続させるポイント
コンテンツマーケティングの効果を上げるためには、魅力的なコンテンツを長期的に発信し続ける必要があります。途中で挫折して中途半端なコンテンツを作ってしまわないために、KPI設計と外部リソースの有効活用を行いましょう。
KPI設計を明確に
明確なゴールがないままコンテンツを作り続けていると、モチベーションの維持できずに更新がおざなりになってしまうことがあります。
そこで、コンテンツマーケティングによって達成したいコンバージョンを数字で設定し、それを達成するためには、どのくらいのコンテンツを作成すべきなのかを逆算していきましょう。これがKPI設定です。
たとえば、「3カ月後までに100人にメールマガジンを登録してもらう」ことを目標にした場合、次に、サイトを訪問した人の何パーセントがメールマガジンを登録してくれるかを考えてみてください。これがわかれば、3カ月間でどのくらいの人にサイトを訪問してもらう必要があるのかが決まります。ここまでできれば、後は訪問者数を実現するためのコンテンツ作りを進めていくだけです。
なお、このときに設定した数値は、定期的に実測値と比較しましょう。差があるようであれば、その原因を探り、対処していかなければいけません。実測値が目標を割り込んでいるのであれば、コンテンツの内容や発信方法を見直す必要がありますし、逆に簡単に達成できてしまいそうなら、数値の見直しを行います。
外部リソースを有効に活用する
コンテンツマーケティングをすべて自社で行っていると、本業が忙しいといった理由で更新ができなくなることがあります。また、明確な締め切りがない状態で作業していると、つい後回しにしてしまうこともあるかもしれません。
このような場合は、コンテンツ制作を外部委託することを検討してみましょう。
外部に委託する範囲は、状況によって選択することが可能です。コンテンツの企画から制作、SEO対策、公開まで一手に任せて負荷を大幅に軽減させることもできますし、コンテンツのうち、ライティングだけを外部委託し、それ以外は自社で行う、といったことも可能です。
コンテンツ制作にかかる時間と担当者の負担度合い、仕上がったコンテンツのクオリティ、外部委託した場合のコストなどを総合的に考えてみましょう。状況によっては、外部のリソースを活用することで、より効率よくコンテンツマーケティングを行える可能性があります。
ただし、コンテンツ制作会社にもさまざまな企業があります。自社の希望を叶えられる業者を慎重に選定しましょう。
コンテンツマーケティングのメリット・デメリット両方を理解しよう
コンテンツマーケティングには多くのメリットと、いくつかのデメリットがあります。メリットを最大化させるためには、継続して充実したコンテンツを積み上げていく必要がありますが、これは簡単なことではありません。気軽に始められるところもコンテンツマーケティングの魅力ではありますが、途中で挫折してしまわないためには、事前にきちんと目標設定をして、戦略的な運営を行う必要があるでしょう。
自社だけで対応しきれない場合は、外部のリソースを活用するのもおすすめです。
