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インバウンド

行動から施策を考える、インバウンドにおける行動分析とは

  • 2017年04月17日
  • その他

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インバウンドにおける新しい施策を考える時に何を参考にして立案していますか? 浅草や皇居などの訪日外国人観光客が多い街に実際に足を運んで、インタビューを行って生の声を聞く。大手シンクタンクが発表した訪日外国人観光客に関するマクロデータを読む。上記のような方法が挙げられると思います。

今回は後者のマクロデータの一例の紹介から、そこから考えられる具体的なインバウンド施策までをご紹介します。

聞き馴染みのないFFデータとは

今回ご紹介するのは国土交通省が公開しているFFデータというものです。 FFはFlow of Foreignersの略で外国人観光客が訪日中にどのような行動をしているのかを定量的なデータでまとめたものです。調査期間は1週間の短いものから、1年間に渡るものまでさまざまで、調査のサンプル数は数万人のデータから集計されています。

調査項目は訪日外国人観光客の国籍や、訪日目的、日本で利用した公共機関などのクロス分析から、ヒートマップで訪日外国人観光客がどこに多く訪れているかの調査をした周遊に関する分析など、多岐に渡ります。

今回のFFデータは、観光庁の「訪日外国人消費動向調査」や、航空局の「国際航空旅客動態調査」、国籍別の出国者数について記載された法務省「出入国管理統計月報」の3種類のデータを組み合わせて作成されているそうです。

FFデータから何が分析できるのか?

前項でFFデータがどのようなものか解説しました。
では、FFデータはどのようなインバウンドに役立つ分析が可能になるのでしょうか?

大きく分けて3つの情報を分析できるとされています。

1. 都道府県間流動量

1つ目は都道府県間流動量です。これは都道府県間でどれだけ訪日外国人観光客が移動しているのかを分析したデータです。
このデータを分析することで、流動量ランキングを算出することができます。
2014年の実際のランキングは以下の通りです。

1位:千葉県‐東京都(722.1万人)
2位:京都府‐大阪府(283.2万人)
3位:東京都‐神奈川県(147.2万人)
4位:大阪府‐兵庫県(87.7万人)
5位:千葉県‐神奈川県(78.3万人)

言わずもがな千葉東京間がトップとなっています。これは海外から成田空港に着陸し、その後東京観光に行くというルートと言えます。

2. 交通機関分担率

2つ目は交通機関分担率です。これは地域別に国内線飛行機、バス、タクシーなどの交通機関がどのくらいの割合で利用されているかをまとめたデータです。

このデータから必要な対策が導き出されるのはやはり交通機関です。
交通機関側は、このようなデータを元に、どの地域で、どの交通機関が多く利用されるのかを把握できます。これらをもとに適切な配車方針や運行ダイヤを策定することで、より快適な移動環境を提供できるのです。
やはり地域によって多く使われる交通機関の特徴はあり、東京を中心とする関東や大阪を中心とする近畿は地下鉄・鉄道が発達しているため6割以上の交通手段が鉄道となっています。 一方国土が広く、豪雪地帯の北海道や北信越地方はバスの利用が7割近くを占めています。

このようなデータから、地方自治体や地域に密着したサービスを行っている企業は自分たちの地域に適した観光産業やツアーを増やしていく必要があります。

3. 周遊ルート、泊数

3つ目は周遊ルート、泊数です。これは訪日外国人観光客がどのルートで観光をし、どの地域に宿泊をしているかのデータをまとめたものです。

このデータから対策を導きだせるのは、ホテルなどの宿泊施設です。 宿泊施設側は、このようなデータを元に、どの期間に、どのような周遊ルートの訪日外国人観光客が増えるのかを把握しておく必要があります。例えばイスラム教徒の多いインドネシアやマレーシアの観光客が増える時期には豚肉の料理の予定を減らすなど対策をすることが重要です。

まとめ

外国人観光客が訪日中にどのような行動をしているのかを定量的なデータでまとめたFFデータ。インバウンド事業者はFFデータを元に自分たちのターゲットとする地域はどのような交通手段を多く利用し、どのようなルートを辿って観光するのかを把握し、それに準じた施策を打っていくが重要となってきます。 FFデータを上手く活用して、無駄のないインバウンドマーケティング施策を打ち出していきましょう!

※制作協力:訪日ラボ

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