インターネットが発達した現代において、Web広告を活用した集客方法が注目されるようになりました。中でもCPI広告は多くのユーザーの目に届けることができるため、さまざまな企業が活用しています。

今回はWeb広告を活用した集客を考えている方に向けて、CPI広告の意味からメリット・デメリット、効果的な活用方法まで詳しく解説します。

「Web広告活用してユーザーを集客したい」「自社のサービスを多くの人に認知してもらいたい」

このような悩みを持っている方は、この記事を参考にしてください。

CPI広告とは?

CPI広告とは、広告をクリックしたユーザーをApp StoreやGoogle Play ストアなどのページに飛ばし、アプリがインストールされたら料金が発生する成果報酬型の広告です。

CPIとは”Cost Per Install”の略称で、アプリが1回インストールされたときのコストを表しています。広告が表示された回数やクリックされた回数ではありません。逆を言うと、いくら広告が表示・クリックされても広告費はかからないことになります。CPIが低いほど、広告運用のコストは低く成果を出せていることになり、CPIが高い場合には費用対効果が悪いということになります。

CPI広告はアプリの宣伝に活用されることが多く、メール広告やテキスト広告、バナー広告、アプリ内広告など、さまざまな広告形態で活用されています。

ユーザーが広告をクリックすると、アプリのダウンロード先に移動します。広告費は、ユーザーが自分のデバイスにアプリをダウンロードし終わった時点で発生します。そのため、いかにユーザーにアプリが魅力的に映るか、ダウンロードしてみたくなるかを促すかがポイントとなります。

Web上にあるアプリの数は膨大なため、CPI広告の需要はこれから高まっていくことでしょう。

CPIの計算方法

CPIは、【広告費用÷アプリ】のインストール数で算出することが可能です。

例えば、CPI広告コストに100万円かかり10,000件のインストール数を獲得したとき、広告のCPIは、【1,000,000円÷10,000件=100円】となります。つまり、1人にアプリをインストールしてもらうために100円かかったことになるのです。

また2020年のiOSデバイスにおいて、CPIの世界平均コストは2,23ドルとなっています。データを参考にして、CPI広告にどのくらいの効果がでているのかを分析することも大切です。

リワード広告との違い

CPI広告とリワード広告を同じ広告として考える方がいますが、2つの広告には明確な違いがあります。

CPI広告はユーザーにインストールされたら広告主に料金が発生する仕組みです。一方でリワード広告は、ユーザーにインストールされたら広告主が媒体に成果報酬を支払い、媒体がユーザーにポイントなどの報酬を付与する仕組みです。

どちらも成果報酬型の広告であるため、一緒にされることが多いところですが、2つの広告の違いをしっかりと理解しておきましょう。

CPI広告のメリット 

ここでは、CPI広告のメリットについて解説します。CPI広告の強みを理解して、自社サービスに適しているかを考えてみてください。

CPI広告で得られる大きなメリットは以下の2つです。

・費用対効果が明確にわかる

・余計な費用がかからない

費用対効果が明確にわかる

CPI広告は成果報酬型の広告のため、アプリがインストールされて初めて料金が課金されるシステムです。そのためインストール数と課金料金を比較するだけで、明確に費用対効果がわかります。

しかしクリック報酬型の広告の場合は、クリック率やコンバージョン率などさまざまな分析が必要になるため、費用対効果がはっきりしない場合もあります。

明確な費用対効果がわかるというのは、広告運用において大きな魅力の1つなのです。

余計な費用がかからない

クリック報酬型の広告だと、ユーザーが広告をクリックするたびに料金が課金されます。単価は比較的安いですが、集客につながなければムダな費用です。インプレッション型の広告だと、広告が表示された時点で料金が発生します。

しかしCPI広告は成果報酬型の広告であるため、クリックや表示による費用がかかりません。成果につながったときだけ料金が発生するため、効率的に広告運用ができます。売上を出すためには、広告費用をできるだけ抑えることは鉄則です。

CPI広告のデメリット

CPI広告のメリットだけでなく、デメリットについても理解しておきましょう。デメリットを押さえておくことで、運用前に適切な処置をとることができます、

CPI広告のデメリットは以下の2つです。

・企業イメージが下がる可能性がある

・アプリの利用状況がわからない

企業イメージが下がる可能性がある

CPI広告はさまざまな媒体で掲載されます。自社サービスに興味のないユーザーにも広告が表示されるため、何回も広告掲載すると「またこの広告か」と悪いイメージをもたれてしまいます。

YouTubeなどで同じ広告を何回も見ると、うんざりすることがあります。広告イメージを下げないために、広告の表示回数や表示期間をしっかり考えて掲載するようにしてください。

アプリの利用状況がわからない

CPI広告でアプリのインストール数はわかりますが、アプリの利用状況まではわかりません。そのため、CPI広告による利用ユーザーの変動を把握できないのです。

広告掲載の最終目的は、ユーザーに自社サービスを利用してもらうことです。ユーザーがアプリをインストールしても、実際に利用してもらわないと売上にはつながりません。

CPI広告の活用方法

ここでは、CPI広告の活用方法を解説します。

CPI広告の活用方法として、以下の2つがあげられます。

・自社サービスの認知度向上

・新規ユーザーの獲得

自社のアプリケーションの認知度向上

CPI広告はさまざまな媒体で掲載されるため、自社のアプリケーションに興味のないユーザーにも認知してもらうことができます。新しいアプリケーションや、認知度の低いアプリケーションに活用すると効果的です。

新規ユーザーの獲得

新規ユーザーを獲得できれば、必然的に利用ユーザーが増えて売上増加につながります。ただ、アプリがインストールされると課金料金が発生するため、CPI広告を活用する場合は広告コストに対する費用対効果をしっかり検討する必要があります。

CPI広告の効果を高めるポイント

最後にCPI広告の効果を高めるポイントを解説します。CPI広告はやみくもに掲載しても大きな効果は期待できません。戦略を練って運用することが非常に重要になります。

CPI広告の効果を高めるポイントは以下の4つです。

・広告を魅力的にする

・自社サービスを魅力的にする

・PDCAを繰り返す

・ROASと併用して活用する

この4つはどれも重要です。全て実践するようにしてください。

広告を魅力的にする

ユーザーにアプリをインストールしてもらうためには、広告をクリックしてもらわなければなりません。そのためには、ユーザーの目を惹きつける広告を作成する必要があります。広告の文字や色、形、大きさまで、ユーザーの気持ちを考えてじっくり検討しましょう。

CPI広告の形態は、メール広告やテキスト広告、バナー広告などさまざまです。メール広告であれば”スマホでも簡単に見ることができる”、テキスト広告は”キャッチコピーでユーザーの目を惹ける”など、広告の形態によってメリットも期待できる効果も変わります。

自社サービスに適している広告形態を考えて、CPI広告を活用するとよいでしょう。

自社サービスを魅力的にする

アプリをユーザーがインストールしても、実際に利用してもらわなければ売上は見込めません。インストール後にアプリを利用してもらうためには、ユーザーを満足させるアプリを提供する必要があります。

CPI広告はあくまでユーザーを集客するものであって、アプリを利用するかどうかはユーザーが判断することです。広告運用のみならず、自社サービスの内容も魅力的に高めていくことが大切です。

PDCAを繰り返す

広告運用では、PDCAサイクルがとても大切になります。PDCAサイクルとは「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」の行動を1つのセットで繰り返し、施策をブラッシュアップしていく手法です。

CPI広告を導入しても、始めのうちはなかなか効果が表れないものです。定期的に効果分析をおこない、原因や改善点を考えましょう。改善を繰り返すことで、ユーザーの目を惹く広告が生まれ、集客につながります。

ROASと併用して活用する

CPI広告では、ユーザーのアプリの利用状況がわかりません。そこでおすすめなのがROAS(ロアス:Return to Advertising Spend)の活用です。

ROASはアプリからの売上を指標とし、広告にかかったコストと売上の関係性を表します。CPI広告だけではわからなかった広告に対する売上効果を可視化することができます。新しい改善点なども見つけることができるため、CPIと併用してROASも活用するとよいでしょう。

まとめ

CPI広告について紹介しました。CPI広告は広告がクリックされ、アプリがインストールされることで報酬が発生します。広告が表示されたり、クリックされただけでは報酬は発生しません。

CPI広告は費用対効果がわかりやすく、無駄なコストをおさえられるといったメリットがあります。十分な効果を得るには広告や自社サービスを魅力的にして、PDCAを繰り返すことで、効果的な運用が可能になります。

ぜひ、自社サービスにCPI広告を取り入れてみてはいかがでしょうか。